日テレがついにリストラを強行!?　巨大メディアを襲う不況の断末魔

『ベスト・ヒット!日テレ55』

　インターネットやスマートフォンの普及による娯楽の多様化、"まとめサイト"の乱立などで、どれだけスクープを飛ばしても売れないのが週刊誌。バブル崩壊後に生まれ、好景気を1度も味わったことのない若者たちの財布のひもは固い。

　さらに、電話も、メールも、ゲームもタダで、正否はともかくインターネット上には腐るほど情報があふれている昨今において、若者たちの間では「情報に金を払うのはバカバカしい」という考えが浸透しているようだ。

　結果、多くの週刊誌がネットに毒されていない50代以上をターゲットにした企画やネタを増やしているが、それでも底が見えない売上減にあえいでいる。毎年、この時期は非社員記者やカメラマンの契約更新が行われるが……。

「つい最近も、某写真週刊誌が隔週発売になるというウワサが流れて。実際のところは契約を切られた記者やカメラマンが吹聴したデマだったのですが、ここのところの売上からするといつ廃刊になってもおかしくない状況ですからね」とは別の週刊誌のカメラマン。

　同誌に限らず、どこの週刊誌も記者やカメラマンをリストラしたり、さりげなく総ページ数やカラーページを減らしたりしてコストカットに励んでいる状況だが、「部数増を見込めるような根本的な秘策もないし、焼け石に水ですよ。4月に消費税が上がったら、いったいどうなってしまうんでしょうね」(別の週刊誌の編集者)と嘆き節は止まらない。

　そうした中、一部実話誌やアイドル誌は水面下で紙をあきらめて、完全ネット移行に舵をきる動きを見せているが、「いわゆる無料にしてアクセスを集めて、広告収入に頼るというビジネスモデルですが、最近はネット広告の価格も暴落しているし、やるのが10年遅いんじゃないですかね。結局は、すでにアクセスを集めている“まとめサイト”のいいエサになるだけでしょう」とは某インターネット媒体の編集長。

　一方、一次情報を扱うという特性上、速報性に優れるネットの“最大の犠牲者”とも言えるスポーツ紙では若手記者やカメラマンの離職が後を絶たない。

「実家の家業を継いだり、他業種へ転職したり、入社以来まったく給料が上がらず、将来に不安を抱える若手記者や若手カメラマンの退社が、昨年末くらいから相次いでいます。気持ちは分からないでもないですけどね。こっちは年齢的に転職もままならないですから。脱出できるヤツがうらやましい気持ちもあります」とは某スポーツ紙デスク。

　苦境に立たされているのは、テレビ局も同じだ。あの日本テレビが、ついに希望退職制度を導入するという。

「50歳以上の社員を対象にしたもので、50歳で退職すれば退職金にプラス5000万円、1歳上がるごとにプラスアルファが500万円ずつ減額されていくというものです。ようは53歳で辞めれば通常の退職金に3500万円のオプションがつくというわけです。局としても何とか、高い給料をもらっている高齢社員にお引き取り願いたいんでしょう。体のいいリストラですよ」とは同局関係者。
　
　日テレといえば、数年前に給与の大幅な引き下げを断行。

　現在、30歳の平均年収は約700万円、40歳でもほとんどの社員が800万円に届かず、他局に比べるとかなり給料は安い。

　とはいえ、一般社会から見ると高給取りであることは変わらず、今回の希望退職制度にしても退職金に加えて最高5000万円ものオプションが付くわけで、けっして悪い待遇でもなさそうだが、前出の同局関係者はこうボヤく。

「他局に先駆けて、あれだけ大々的な給料カットをやっておきながら、それでもまだ足りず、今回の希望退職者制度の導入ですからね。『俺たちの時は絶対に5000万円なんてもらえないだろ』や『次はもっとド派手なリストラ策が用意されているんだろう』と、若い社員の士気は下がる一方ですよ」

　今後もマスコミ業界では多くの血が流れることになりそうだ。