サイゾーpremium  > 特集  > 本・マンガ  > 【6大経済誌&ウェブサイト】比べ読み!

――ここでは書店・コンビニ・駅の売店など一般的な販路で売られている5誌に加えて、こちらの記事でも話題に上がった「WEDGE」を取り上げ、特集やウェブサイトの傾向などを比較してみた。(PVはすべて月間)

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●突撃取材もなんのその
「週刊ダイヤモンド」

ダイヤモンド社刊(毎週月曜日発行)/1913年創刊/編集長:小栗正嗣
13万1694部(日本雑誌協会)/定価690円

2013年に創刊100周年を迎えた「ダイヤモンド」。書店売りの比重が高く、「書店で一番売れているビジネス誌」を自任している。20人超の自前の記者の取材が中心。13年に話題になったのは「経済ニュースを疑え!」(5/25号第1特集)、「サムスン 日本を追いつめた“二番手商法”の限界」(11/16号第1特集)など。ネットメディアが、「ダイヤモンド・オンライン」と読者限定サイト「デイリー・ダイヤモンド」と2つあり、区別がよくわからない問題が発生中。ダイヤモンド・オンラインは3534万PVでビジネス誌系では第3位(東洋経済11月16日号第2特集「PV争奪戦」より)


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●「会社四季報」頼みからオンラインメディアへ飛躍
「週刊東洋経済」

東洋経済新報社刊(毎週月曜日発行)/1895年創刊/編集長:長谷川隆
9万7270部(日本雑誌協会)/定価690円

1895年(明治28年)創刊の日本最古のビジネス誌。記者は上場企業の経営情報が掲載された「会社四季報」(年4回刊)の取材も担当(業界別)するために、綿密な企業取材が可能になっている。2013年に話題になったのはユニクロの「3年内離職率」の高さを明らかにした「特別リポート ユニクロ 疲弊する職場」(3/9号)など。ただし、かつては証券会社が「会社四季報」を顧客用に大量購入するビジネスモデルも、IT時代には、大きな負担になりつつある。一方、年齢層を20~30代に絞った東洋経済オンラインは5301万PVでビジネス誌系では第1位になっている。ビジネスモデルの再構築に注目が集まる。


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●企画力頼みで売上UP!?
「週刊エコノミスト」

毎日新聞社刊(毎週月曜日発行)/1923年創刊/編集長:横田恵美
公称8万部(媒体資料)/定価600円

基本的には学者や市場関係者による寄稿が中心。スタッフは毎日新聞本紙の経済部からの異動が多く、政府・財界に対しては批判的なスタンスが目立つ。最近は「賃金を上げろ」(3/19号第1特集)、「外国人投資家の正体」(5/28号第1特集)、「機関投資家の正体」(7/30号第1特集)と女性編集長による企画力で勝負をしている面が強い。なお、同名の英国経済ニュース誌「Economist」との連携もなし。ホームページがあるのみで、オンラインメディアとの連動はなし。


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●経営者のええ話満載!
「プレジデント」

プレジデント社刊(第2・第4月曜日発行)/1963年創刊/編集長:鈴木勝彦
24万6850部(日本雑誌協会)/定価690円

プレジデント社は小学館の一ツ橋グループの1社。米国「FORTUNE」の日本版として創刊され、2013年で50周年。その内容は時事ニュースよりも、現代の悩めるビジネスリーダーの「問題解決のバイブル」として、最新のマネジメント手法、今すぐ仕事の役に立つ情報が満載だ。編集部には小池百合子衆院議員の秘書を務めていた人物がおり、永田町に強く、飯島勲内閣参与の連載をとってきたことも。9月には創刊50周年記念フォーラムが開催され、ゲストスピーカーの小泉純一郎元首相の原発ゼロ発言が話題を呼んだ。プレジデントオンラインは1770万PVでビジネス誌系では第4位。


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●定期購読者囲い込みビジネスモデル
「日経ビジネス」

日経BP社刊(毎週月曜日発行)/1969年創刊/編集長:山川龍雄
23万1203部(ABC)/定価650円

日本経済新聞の雑誌部門・日経BP社の看板雑誌。日本経済新聞グループの記者が多く取材する。日経と同様に、日本企業をヨイショする特集が目立つ。書店や駅売りでの購入よりも、定期購読の率が9割超と圧倒的に高い、定期購読者囲い込みビジネスモデルを採用している。日経ビジネス・オンラインは4145万PVでビジネス誌系では第2位。


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●時代の先端をゆく“原発推進”雑誌
「WEDGE」

ウェッジ社刊(毎月20日発行)/1989年創刊/編集長:大江紀洋
14万5738部(日本雑誌協会)/定価400円

JR東海グループに属するウェッジ社。東海道・山陽新幹線のグリーン車には各席に常備され、「時代の先端をゆく雑誌」として車掌から宣伝アナウンスをされることも。特集では「やっぱり進まぬ規制改革」(2014年1月号)というJR東海らしい規制緩和推進論が目立つ。また、「日本経済の最大リスク要因はエネルギー 今こそ原子力推進に舵を切れ」(9月号)など露骨な原発再稼動キャンペーン記事も多い。ただ、「エネルギー関係の記事が充実している」という評価も。14年1月号では「北野大教授 誌上レクチャー 今なぜ『石炭』火力発電なのか」という電源開発株式会社のパブリシティを掲載している。


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