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写真時評~モンタージュ 現在×過去~

オリンピックの曙と黄昏

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――過去から見る現在、写真による時事批評

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1896年のアテネ五輪で会談した国際オリンピック委員会(IOC)の設立メンバーたち。(写真:Apic/Getty Images)

いささか旧聞に属するかもしれないが、東京オリンピック・パラリンピックの名誉総裁である今上天皇による開会宣言の際に、着席していた菅首相と小池都知事の態度に「不敬」という批判が集まった話題から始めたい。前回の東京オリンピックの際に昭和天皇が宣言をした様子を写した写真を何点か確認してみたところ、開会宣言をする天皇の後方には皇后や皇太子夫妻ら皇族の面々が着席して写っているものがあった。先例に従うのであれば、菅首相と小池都知事の着席は妥当だという解釈もできなくはない。おそらく首相の緊張感のない表情や慌てて立ち上がった2人の姿がみっともなく映った程度のことではなかったろうか。皇室とオリンピックというテーマでは、彼らの着席が「不敬」か否かという瑣末な問題よりも、日本オリンピック委員会前会長の竹田恒和(旧皇族の竹田宮恒徳王の三男)が東京招致の際の買収疑惑でフランス当局の捜査対象になっている件がうやむやになっている点のほうが注目されるべきだし、とりあえずここでは、オリンピックのような国家イベントの表舞台に皇室の面々が立っているという点を確認できればよい。

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「パリ万博における褒章授与」1889年、著者蔵

連日の「メダルラッシュ報道」にかき消された感があるが、今回の東京オリンピックでは、豪華な「おもてなし」を受ける「オリンピック貴族」にも注目が集まった。そもそもオリンピックは、フランスのピエール・ド・クーベルタンが男爵という身分を利用して支援者を集めて復活させたものだ。そして、彼を含む国際オリンピック委員会(IOC)の設立メンバー【1枚目】に伯爵や君主など特権階級の面々が名を連ねていたことや、当初オリンピックが掲げていた「アマチュアリズム」も経済的に余裕のあるブルジョワジーが金銭目当ての肉体労働者をスポーツから排除するための差別的な方便としての色彩が濃かったことを思い起こすならば、IOC自体が貴族的なるものを出発点にしていたことがわかる。このアマチュア規定は、1974年にオリンピック憲章から削除され、競技内容や規模も今日まで大きく変化してきたが、「オリンピック貴族」の伝統は、その裾野を広げながら継承されてきたことになる。

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「パリ国際植民地博におけるオランダ王妃の訪問」1931年、著者蔵
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「内国勧業博覧会行幸啓」(画:結城素明)1877年、著者蔵

最初の近代オリンピックがアテネで開催された1896年、ヨーロッパでは、万博が隆盛期を迎えようとしていた。この頃のオリンピックは万博の添えもの程度の見世物にすぎず、1900年のパリ万博開催時には「博覧会競技会」の呼称が用いられたほど従属的な扱いだった。また、オリンピックにおける金銀銅メダルの授与も優秀な出品者の技能を讃えるという、1855年に始まるパリ万博の制度を踏襲したものだった。その意味で初期の万博は、「産業のオリンピック」とでも例えられる重要なイベントであり(時系列的にはオリンピックを「スポーツの万博」と呼ぶべきかもしれないが)、これを視察した日本の使節団の中には、各国が最新の産業製品の出品にしのぎを削る「太平の戦争」と評した者もいた。

国家や為政者による万博出品物への権威づけは、産業製品のブランド化を促進した。そもそも1855年と1867年のパリ万博は、ナポレオン3世が第二帝政の正当性を国内外に誇示し、帝都パリの政治的・文化的・経済的優越性を国内外に示す目的でロンドン万博に対抗する形で開催されたもので、フランス皇帝が各国要人の集まる中で優秀な出品者に褒賞を授与する式典がその権威を国内外に示す機会となっていた。また、その後フランス革命100周年を記念して開催された1889年のパリ万博【2枚目】や、20世紀初頭のマルセイユやパリの植民地博【3枚目】の時期になると、第三共和制の正当性を印象づける国家事業に衣替えした。多くの来場者の前で行われた壮麗な式典が、それを主催する国家の権威の誇示と植民地支配の正当性を可視化する機能を果たしたのだ。

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「大英帝国博におけるイギリス国王と王妃」1924年、著者蔵

日本でも1877年に上野で殖産興業を目的に開催された第1回内国勧業博覧会の開場式では明治天皇が産業奨励の勅語を下し、その後、皇后と共に会場を視察している【4枚目】。これは勧業博を視察しつつ、近代的な君主としての自らの姿を来場者に見せるためのページェントという意味合いも持っていたことは言うまでもない。

少々回り道をしてしまったが、オリンピックよりも一足早く始まった万博のほうが、かつては重要な国際的イベントだったことと両イベントが主催者の権威を可視化していた点を確認しておこう。そして今や万博をはるかに凌ぐ規模に成長したオリンピックもまた、その理念に反して政治的であることを免れていない。都市開発に伴うクリアランスや環境破壊の問題、ホスト国の選定をめぐる買収疑惑、表彰式における国旗の掲揚、排外主義的ナショナリズムの台頭、過剰な商業化、セキュリティを名目にした監視体制の強化、国際情勢に伴うボイコット……。オリンピックにまつわる政治的なトピックを数え上げればきりがないほどで、政治を超越する平和の祭典というクーベルタンの発想が「絵に描いた餅」にすぎないことは、明らかだろう。

そして、コロナ禍で強行開催された東京オリンピックもまた、スポーツとナショナリズムという薬物でパンデミックとそれにかかわる悪政を日本国民の意識の外側に追いやろうとした政治的イベントとして後の世で語られることになるに違いない。

小原真史
東京工芸大学准教授。監督作品に『カメラになった男|写真家 中平卓馬』。著書に『富士幻景 近代日本と富士の病』、共著に『時の宙づり 生・写真・死』『戦争と平和 〈報道写真〉が伝えたかった日本』『森の探偵 無人カメラがとらえた日本の自然』がある。

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