日経新聞ゴリ押しの「イブニングニュース」と企業広報“怒りと困惑”
―― 朝日新聞が放ったスクープにより、国税庁長官の辞任にまで追い詰められた安倍政権。しかし追い詰められているのは、報じる側のマスコミ業界も同じではなかろうか。日本経済新聞のネット重視戦略とそれに振り回される...
―― 朝日新聞が放ったスクープにより、国税庁長官の辞任にまで追い詰められた安倍政権。しかし追い詰められているのは、報じる側のマスコミ業界も同じではなかろうか。日本経済新聞のネット重視戦略とそれに振り回される...
―― テレビ離れが叫ばれて久しい。総務省の「平成25年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によると、テレビのリアルタイム視聴時間(平日)は60代は257・0分、50代で176・7分である。
―― 「この調査結果が現実のものになれば、間違いなく潰れる新聞社が出てくる」2013年末、広告代理店最大手の電通が取引先にのみ配った"極秘レポート"が、全国紙各社の幹部たちに衝撃を与えた。そのレポートとは、...
―― 今回取り上げたいのは、近年最大のトンデモ記事、09年7月14日号「週刊エコノミスト」が特大号でブチ上げた「米国債暴落 ついに世界のドル売りが始まる」というシロモノ。果たして、どんな内容なのか?
―― 書店やコンビニの経済誌・ビジネス誌コーナーに行くと、数多くの雑誌が並んでいて、どの経済誌を読み、どこまで信用してよいのか、もはや判断できない状態!ということで、斬り捨て御免の本企画!
―― 日本を代表するメディア企業2社の行動が波紋を呼んでいる。社内スキャンダルを抱えた上、報道機関の生命線といえる「情報源の秘匿」まで投げ捨てるという暴挙を冒したのだ。
―― 『日本経済新聞の読み方』(日本経済新聞出版社)。 「オリンパス資本提携へ 国内5...
―― 『日経新聞の黒い霧』。 「こんなネタを抜けないようでは、日経の題字を返上したほう...
―― 日経新聞の公式HP。電子版も始まって広告集めに必死!? あの富士通が、大揺れに...
―― 日経は、特別ページを設けるなどして、「日経電子版」を大々的にアピール。さてさて、...