ネオヒルズ族　与沢翼インタビュー「情報ビジネスなんてカッコ悪いと思ってた」

「ネオヒルズ族」──そう呼ばれる若き経営者の一群が、最近話題になっている。情報商材などを扱ったネットビジネスで何億という金を稼ぎ、六本木・麻布界隈を闊歩するニュー・リッチたちのことだ。テレビや雑誌などへの露出も多く、この呼称を目にする機会も増えてきたが、果たして彼らは本当はどんな実態を持ち、どんな稼ぎ方をしているのか？ 華やかなライフスタイルばかりが報じられる彼らの真の顔と、そのビジネスが孕む危険性を今のうちに推し量ってみたい──。

（写真／石黒淳二 go relax E more）

　東京都内で電車に乗る人であれば、今年初頭から、車内でこの写真の人物の広告を見たことがあるだろう。彼の名は、与沢翼。最近各種メディアを騒がせている「ネオヒルズ族」の中心人物だ。

　2000年代中盤のヒルズ族ブームは、06年のライブドア事件を引き金に幕を閉じた。それから約7年後の今、勃興してきたのが「ネオヒルズ族」である。

　彼らのビジネスの中心は、アフィリエイトや情報商材だ。彼らが勧める商品を消費者に購入してもらうことで宣伝手数料を得たり、出演DVDやセミナーの参加権を販売して利益を得ている。そこで稼ぎ出す額は「年収●億円」「月収●千万円」と謳われており、その金で六本木界隈の高級マンションに住み、外車に乗って豪奢に遊ぶ。

　本特集では、派手な生活の裏に隠された本音から、彼らを支える儲けのからくりとその危険性、そして元祖ヒルズ族との違いまで幅広く読み解き、ネオヒルズ族と、その新しいビジネスを検証してみたい。まずは手始めに、1億円の札束を前に不敵に微笑むこの男、ネオヒルズ族の首領 与沢翼氏へのインタビューからお読みいただこう。

――与沢さんといえばテレビなどで見せる派手なお金の遣い方が印象的ですが、まずは現在の主な収入源を教えてください。

与沢　最も稼ぎが多いのは、プロダクトローンチ【註1】という手法を使った情報商品の企画と販売です。あとはアフィリエイト【註2】や、メールマガジンの広告枠販売。ほかにも女性向けのバストアップ教室への集客、最近ではホストクラブと提携して新人発掘プロジェクトの話も進んでいますし、一方では太陽光で発電した電気を売るビジネスも進行中です。

――ずいぶん事業が幅広いですね。

与沢　ただ、今の会社Free Agent Styleの創業は2012年の5月なので、まだ本当に始まったばかりなんですよ。今の状態は決して完成形ではなく、あくまで軍資金と会社基盤を整えている段階。正直、このスピードでここまでの収益が出るとは思っていませんでしたから。

――あ、思ってなかったんですか。

与沢　個人でアフィリエイトを始めて、たった3カ月で日本一になりましたからね。それまでのアフィリエイト業界では、月収数百万円でスーパーアフィリエイターと呼ばれていましたが、僕は月収で3000万円。僕の参入によって、ケタが1つ変わってしまったんです。さらに今では月間数億円という金額を稼いでいますので、結局は2ケタ変えてしまいました。

――それは、今までのアフィリエイターとは、何か決定的に違うやり方だということですか？

与沢　そもそもアフィリエイトは、個人が副業でやるようなビジネスでした。でも僕は事業レベルで取り組んだ。あと最近の例でいうと、首都圏全域に著書『秒速で1億円稼ぐ条件』（フォレスト出版）の電車広告を自費で出したり、先行予約で買ってくれた人全員を本社に招いて会食をしたり。当たり前ですが、これってハンパないコストがかかるんですよ。でも結果としてamazonで総合1位、大手書店でも軒並み１位を取ったことで店頭での扱いも変わり、出版業界全体から注目を集めました。ここまでくればあとは勝手に売れていくので、最終的には回収できます。そういった投資の額やモチベーション自体も、かつてのアフィリエイターとは段違いですね。

――段違いといえば、与沢さんの提供する情報商材は、ときに100万円を超えるほど高額ですよね。正直、いくらなんでも高すぎるのではないかと思うのですが。

与沢 「情報にそこまで価値があるのか」という疑問は当然あると思います。ただ、これは需要と供給の問題なので、高額でも買う人がいればビジネスとして成立するわけです。高級車に7000万円をポンと出す僕のような人もいれば、たかが車にそんなお金を出すなんておかしいと思う人もいる、それと同じですよ。自由経済と個人の価値観に準じている以上、本質的に値段の高さは批判の対象になり得ないんですが、そこはまだまだ情報を売るという行為自体の認知が低い。でも実際に効果もあり、それだけの価値があることは間違いありません。また100万を超える時は情報だけでなく、システムやツール、ウェブデザインの制作請負などがパッケージ化されているので、情報単体では数十万を超えて売ったことはありません。