スマホ投資家が、ウォール街に噛みついた「ゲームストック騒動」の炎上が止まらない

――あまりにも速すぎるデジタルテクノロジーの進化に、社会や法律、倫理が追いつかない現代。世界でさまざまなテクノロジーが生み出され、デジタルトランスフォーメーションが進行している。果たしてそこは、ハイテクの楽園か、それともディストピアなのか――。

ロビンフッド

スタンフォード大学出身の2人組が、2013年に立ち上げたスマホ投資アプリ。まるでゲーム感覚で、ワンタッチで好きな株を売買できるため、若い世代に圧倒的な人気を誇る。一方で、借金や巨額の損失など、大きなリスクを負わせていると批判も大きい。

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　小さなアリの群れが集まって、はるかに大きな巨象を打ち倒した、その先に待っていたものは――。

　年明けからの米国の経済ニュースは、いわゆる「ゲームストック（通称GME）」をめぐる大騒動で持ち切りだ。主要なメディアも連日、このゲームストップをめぐるドラマを報じ続けている。

　GMEと言われても、なんのことかわからない読者がほとんどだろう。

　実はこれは、米国最大級のゲームソフトの小売店チェーン「ゲームストップ」という会社のことだ。このGMEは、ニューヨーク証券取引所に上場しており、このゲームストップの株式銘柄のコードのことだ。

　ゲームストップのルーツは、1984年に米国のダラス（テキサス州）で生まれた、小さなゲーム屋さん。当時は「アタリ2600」であったり、任天堂の「ファミリーコンピュータ（NES）」といった家庭用ゲームソフトを、店頭で売っていたのだ。

　おそらく読者の中にも、自分が子どもの頃に通ったゲームショップに、ノスタルジックな思いを持っている人は多いのではないか。

　かつて、お小遣いを握りしめて「ドラゴンクエスト」や「ファイナルファンタジー」などを買った、懐かしのゲームショップの米国版だと思えばいい。

　2000年代後半から、その黄金期を迎えることになり、買収攻勢によって店舗を米国国外にも拡大。カナダ、ヨーロッパ、ニュージーランドなどに、現在も約5000ものゲームショップを展開している。

　ところが昨今、ゲームはオンライン上で購入することが当たり前になった。さらに新型コロナの影響により、リアル店舗を抱えているゲームストップは苦戦を強いられている。

　このゲームストップの株価をめぐって、ウォール街のヘッジファンドと、名もなき個人投資家によって、誰も見たことのないバトルが繰り広げられているのだ。