サイゾーpremium  > 特集  > 宗教  > テロが【フランス音楽】に与える影響

――昨年1月に起きた「シャルリー・エブド」襲撃事件。同年11月には、同じくフランス・パリの複数の地で、イスラム国による同時多発テロ事件が起きた。フランスを拠点とするアーティストや、世界各国のミュージシャンたちによる音楽での追悼など、それらによってフランスがどのように変わったか、仏在住のライターがレポートする。

 イスラム国によるパリ同時多発テロ事件から、間もなく3カ月が経過する。パリの街はテロ前と変わらない日常が戻りつつあるが、犠牲者の家族や友人が負った心の傷は、いまだ癒えていないのも事実だ。本稿では、テロ以降に哀悼の意を表した世界的アーティストのパフォーマンスから、フランスのムスリム系移民らによって育まれた〈ラップ・フランセ〉との関係性、そして現地でしか感じることのできない事件後の報道のあり方などを、多角的に見渡していきたい。

続々と哀悼の意を表すアーティストたち

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テロによって実姉を失ったラッパーのクリムサ・ンゴーは、テロの現場となった場所を曲のタイトルにし、「思い出の写真は、憎しみを抑えるための写真」といったメッセージをラップしている。

 まず、テロの起きた11月13日の翌日から17日まで、パリ市内で予定されていたU2、モーターヘッド、フー・ファイターズ、プリンス、マリリン・マンソンらのコンサートは軒並み中止となり、音楽イベントをはじめ、学校や美術館なども閉鎖され、現地の人々や、観光客らが多く集まる場所へ行くことははばかられた。

 それから約3週間後の12月初旬、11月14~15日の2日間で予定されていたU2のコンサートがパリで開催。彼らのコンサートにサプライズ・ゲストとして登場したのは、テロの標的となった(犠牲者130人のうち89人が亡くなった)パリのバタクラン劇場で公演していたイーグルス・オブ・デス・メタルのメンバーだった。

 U2のメンバーであるボノは、「今から3週間前、彼らはテロによってステージを奪われてしまった。だから今夜、我々のステージを彼らに提供したい」と、イーグルス・オブ・デス・メタルのメンバー、ジェシー・ヒューズを抱きしめると、パティ・スミスの「People Have The Power」のカヴァーと、イーグルス・オブ・デス・メタルの代表曲である「I Love You All The Time」を披露。ヒューズは「ありがとう、パリ。俺たちはロックンロールを貫く」と1万3000人の観客の前で誓い、翌日、同グループはテロの現場となった劇場を訪れ、犠牲者を追悼した。

 同じくパリのベルシーでは、12月9日からマドンナのコンサートが行われた。そこで彼女は代表曲である「Like A Prayer」、そしてジョン・レノンの「Imagine」のカバーを披露し、また銃撃事件の現場近くにあるレピュブリック広場でも同様に哀悼の意を表するなど、世界中のミュージシャンが世界平和を願った。

 一方、現地のミュージシャンでは、テロ事件で姉を失ったラッパーのクリムサ・ンゴー(Krimsa Ngo)が、姉が銃弾に倒れる現場となったカフェの名前でもある「ラ・ベル・エポック」というタイトルのラップソングをYouTube上で発表し、フランスの各メディアは、こぞって彼の楽曲を紹介したことも話題となった。

その温度差に違和感 事件後の加熱する報道

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犠牲者への献花の場となっているレピュブリック広場。ここではマドンナがプライベートで足を運び、「Like A Prayer」を披露したという。

 12月6日、フランスでは初の全国一斉選挙として地方議会選挙が行われ、移民排斥を掲げる極右政党〈国民戦線〉が記録的な得票率を達成したことは日本でも報道された通り。決選投票では結局、〈国民戦線〉はすべての地方圏で敗退したものの、テロが横行するフランスで移民排斥を訴える〈国民戦線〉が多くの地方で支持を受けたことは、今後フランスの移民や移民二世・三世の心理、そして将来のフランスの音楽シーンにもに少なからず影響を与える可能性がある。すでにフランスではジスカール政権(1974~81年)下での移民排斥の動きで、居心地の悪さを感じた移民二世や三世が、その不満のはけ口としてラップを歌ったことから、シュプレームNTMやIAMなどといったアーティストがムーブメントを作った過去があり、ンゴーの追悼曲に注目が集まったのも、その背景があると言っても過言ではないだろう【編註:「ラップ・フランセ」については、15年3月号「イスラム過激派の文化的背景」特集を参照】。

 そして16年に入った今、延期となっていた音楽イベントは各地で随時開催され、テロ前と変わらぬ音楽シーンがパリに戻りつつある。現地で生活をしていると、まるでパリの街もテロ前となんら変わらぬようにすら感じる。テロ前と違うことといえば、店や美術館での所持品検査が厳しくなったことや、パリの街から外国人観光客、とりわけ、日本人観光客が少なくなったことくらいだろうか。

 1月18日付のレゼコー紙やフランスのメディアでは、「パリのテロにより“安全に過剰で神経質な”日本人観光客の数が激減した」ことがニュースとなった。

 実際に日本人観光客は、日本航空のパリ便運休、企業のフランス出張延期・中止の措置などにより、極端にフランスへの渡航を恐れているという実情が続いている。確かに、パリでのテロが起きたとき、たまたま日本に滞在していた私は、日本メディアの恐怖心を煽るような報道を見て、頭がクラクラしてしまったのと同時に、2011年の東日本大震災が起きた際のフランスでの報道が蘇った。

 東日本震災時、フランスにいた私は、日夜テレビで原子力発電所や放射能の危険性が何度も強調される報道を目にしていた。チェルノブイリ原発事故が起こったときのフランス政府による国民を欺いたとされる対応、放射能事故の被曝によって不自由な生活を強いられている人たちの様子などが繰り返し流され、フランス政府は日本に住むフランス人の帰国を促したり、東日本在住のフランス人に対して西日本、および海外に逃げるよう勧めたり、とにかく福島から遠く離れることを推奨した。しかし、日本に住んでいたフランス人の多くの意見は「そんなに心配しなくても普通に生活が送れている」というのが主立った回答であり、家族の強い説得で帰国した者はいたが、フランス在住のフランス人のほうが過敏に神経質になっていたのは事実だ。

 つまり、事件や災害の当事国でない国は、ニュースをいかに衝撃的でインパクトのあるものに見せようかと極端に情報を端折って報道しがちであり、それを見た当事国以外の人間は恐怖心を抱くものの、当事国の人間は日常通りの生活を送っている者が多い。たとえ多少の不自由があったとしても、いつもの生活に戻れるように努めるものである、ということだ。

今なお残る移民問題 求められる真の多様性

 今回、イスラム国によるテロ後のフランス音楽シーンの変化や影響をリサーチしたが、それほど目立った変化は起きていない。だが、前述したジスカール政権下での移民排斥の動きで、メッセージ性の強いラップ・ミュージックが台頭したように、今回の同時多発テロが将来のフランス音楽業界に少なからず影響を与える可能性は高いように感じる。

 また、国家のあり方や、移民の受け入れ問題、宗教の自由の見直しが進められるなかで、これまでフランスの重要な価値とされてきた〈多様性〉にも変化が訪れているように感じる。
 人種や民族の壁を超えて、フランソワ・オランド首相の支持率も5割を超えたが、国内にムスリムやテロリスト側の人間を内包していることは、今なお問題視されている。フランスは、これから違う形での新たな多様性を求められているのかもしれない。

(文・写真/高村あゆみ)

高村あゆみ(たかむら・あゆみ)
フランス在住のライター。フェリス女学院大学国際交流学部卒業後、同大学大学院博士前期課程在学中にフランス留学を経て、同大学院を修了。パリ、上海、トリノ、ロンドンへの留学経験も持つ。

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