サイゾーpremium  > 特集  > スポーツ  > もはや国威発揚の場にあらず!? 【五輪と政治】
第1特集
五輪と政治の、深くて長いキケンな関係

「オバマの赤っ恥」のウラにあるものは何か? 五輪と政治の関係は「国威発揚」から「プレ外交」へ

+お気に入りに追加

──「スポーツによる世界平和」という政治的メッセージのもとに始まり、ナチスによるプロパガンダに利用されつくしたベルリン大会、冷戦期の代理戦争としてボイコットが相次いだモスクワ・ロス両大会など、常に政治に翻弄されてきた近代五輪。この巨大な世界的イベントは、政治とどう格闘し、政治をどう乗り越えていくのか?

1208_seijinenpyou.jpg
↑画像をクリックすると拡大します。
「政治そのもの」から「脱・政治」へオリンピックと政治の長き関係史

 2009年10月2日、デンマークのコペンハーゲンで開かれた、2016年夏季五輪の開催都市を決定する国際オリンピック委員会(IOC)総会。超過密スケジュールの間隙をぬって最終プレゼンテーションの演壇に立ったオバマ米大統領は、「シカゴ、優勢」という、おそらくはミシェル夫人経由で招致関係者に吹き込まれたであろう情報を胸に、自らの出身地の最後のひと推しのため、「世界が誇りに思えるような素晴らしい大会にすることを約束する」と高らかに宣言した。その2年前、2014年冬季大会の開催都市を選ぶIOC総会で、同じくスピーチによってソチに栄冠をもたらした、プーチン露大統領の豪腕の再現なるか──多くの人がそんな思いで壇上を見つめたことだろう。

 そして、最終選考に残った4つの都市で争う第1回目の投票の結果──シカゴ18票、最下位。赤っ恥をかかされたオバマはその時、滞在わずか5時間で、すでに帰路についていた。五輪の歴史をよく知る者なら、こう受け止めたに違いない。「政治の“落とし子”として19世紀末に蘇り、長く政治と共に歩んできた近代五輪が、ついにその“生みの親”である政治を乗り越えた、象徴的、かつ歴史的な瞬間である」と。

 フランスの教育者であるピエール・ド・クーベルタン男爵の提唱により、古代ギリシャの“平和の祭典”の復興を目的として始まった近代五輪が、その肥大化の過程で、国際政治の世界と深くかかわるようになったことはよく知られている。クーベルタンの掲げた世界平和や青少年教育といった理念、そして鍛え上げられたアスリートたちの華やかな活躍の裏で、五輪は、国家や人々の政治的ツールとして常に利用され続け、そのときそのときの国際情勢を反映しながら、自らの歴史を刻んでいったのである。

 ところが、近年の五輪は、冒頭の事例が示唆するように、少なくとも国家レベルの政治や国際政治上のパワーバランスという意味において、政治性をほとんど感じさせないものになっている。かつてヒトラーによって利用され、東西冷戦の舞台にもなった五輪が、今ではまさに“脱・政治化”しつつある──しかしそのような状況に至るまでには、相応の紆余曲折があったのだ。

 そこで本稿では、近代五輪の黎明期から、2012年7~8月に開催される予定のロンドン大会(第30回)までの五輪史において、五輪と政治とがどのように絡み合い、そしてその関係がどのように変容していったのかについて、識者のコメントを交えつつ、あらためてひもといていくことにする。(文中敬称略)

東京五輪に込められた“お詫び”のメッセージ

 冒頭、「五輪は政治の“落とし子”である」と書いたが、まずはその理由を述べておこう。いうまでもなく近代五輪は、紀元前9世紀~紀元後4世紀のギリシャで行われた「4大競技祭」の代表格である「オリンピア大祭」がベースになっている。オリンピックの歴史に詳しい、明治大学政治経済学部准教授の後藤光将によると、オリンピア大祭は、「争いをやめて競技祭を開催せよ」との神託によってエリスとスパルタの二都市国家間で始められ、最終的にギリシャ全土の都市国家が参加する規模にまで発展したという。

「その最大の特徴は、開催期間とその前後を含めた約3カ月の間、『エケケイリア』と呼ばれる休戦協定が都市国家間で結ばれる習わしがあったこと。『エケケイリア』の効力は絶大で、4年または2年に1度、ギリシャ各地で行われる競技祭による休戦が、古代ギリシャ時代が1000年以上も続く要因のひとつになったとさえいわれている」(後藤)

 クーベルタンが五輪を復活させようとした理由は、まさにその点にあった。それは、彼の掲げた「スポーツを通して心身を鍛え、文化や国籍を超えて理解し合うことで世界平和を実現する」という五輪の精神からも明らかだ。もちろんその背景には、19世紀末に世界を覆っていた帝国主義によって、各地で戦争が起きているという当時の国際情勢があった。そうした状況に対しクーベルタンは、古代五輪の理念をまさに政治利用することによって、世界平和をもたらそうとしたわけだ。つまり近代五輪は、その始まりからして、「政治そのもの」とすらいえるほど、極めて政治的意味合いの強いものだったわけだ。

 1896年の第1回アテネ大会から1940年代までの間、五輪は、2度の世界大戦によって3大会が中止になったものの、総じて右肩上がりに規模と影響力とを拡大させ、欧米諸国を中心に、「4年に1度のスポーツの祭典」という認識を人々の間に定着させていった。

 そして、世界的な関心の高まりに伴い、五輪は、近代国家各国の「国威発揚の場」という性格を強めていく。1936年のベルリン大会(第11回)において、ヒトラー率いるナチスドイツは、巨大スタジアムの建設などによって国力を誇示する一方、街角の反ユダヤ的な看板の撤去などによって人種差別政策を隠蔽するなど、プロパガンダとして徹底的に利用した。それは極端な例だとしても、第二次大戦終結直後の1948年に実施されたロンドン大会(第14回)が戦後復興の意図を明確に打ち出したように、戦後から冷戦期に行われた大会の多くは、大なり小なりプロパガンダ的な要素を表出もしくは内包していた。この時代、国際社会に対する影響力を急速に強めていく反面、システムについてはまだまだ未成熟な部分の多かった五輪ほど、政治の道具として使いやすいイベントはなかったのだろう。そう考えれば、当然の成り行きだったのだ。

 それは、1964年の東京大会(第18回)も同様だ。スポーツ評論家の玉木正之は言う。

「東京大会における聖火リレーは、日本政府による戦後の平和という政治的アピールの象徴だった。聖火が、第二次大戦の日本軍の戦地であるビルマ(現ミャンマー)、マレーシア、タイ、フィリピン、台湾、沖縄を回ったことには、一種のお詫び行脚の意味が込められていた」

 加えて、聖火リレーの最終ランナーを務めた坂井義則は、広島に原爆の投下された1945年8月6日広島生まれ。しかも、国内における聖火の移送には、戦後、GHQによって航空機の製造を禁止されて以来、初めて開発された国産旅客機「YS-11」が使われた。そこには、明らかに日本の国際社会への復帰と平和を印象づける狙いがあった。

 さらに時代が進み、東西冷戦が深刻化するにつれ、五輪は、それまでのように開催国や参加国が式典や競技を通じて各個に政治的アピールを試みる場から、大国同士、あるいは対立陣営同士による代理戦争の場へと変容していく。

 それが最も顕著に表れたのが、東西両陣営によるボイコット合戦だ。1979~85年のいわゆる「新冷戦」の時代、まず西側の約50カ国が、ソ連のアフガニスタン侵攻への抗議のため、1980年のモスクワ大会(第22回)をボイコット。その報復として、今度は東側の16カ国が1984年のロサンゼルス大会(第23回)への不参加を表明した。

 大規模なボイコットは、この2大会以前にも起こっている。1976年のモントリオール大会(第21回)だ。ニュージーランドのラグビーチームが、人種隔離政策をとる南アフリカ共和国に遠征したことへの抗議として、アフリカの22カ国が同大会をボイコットしたのである。

 そうしたボイコット問題は、冷戦や人種問題といった当時の国際情勢を色濃く反映したものだった。と同時に、1970年代に入り、政治的アピールの場としての五輪の影響力が、ついに全世界規模に達したことを端的に示したものでもあった。

 それどころか、五輪が、国際政治上の問題を国際世論に先駆けて取り上げることさえ珍しくなくなっていく。例えば、IOCが南アフリカの五輪への参加を認めない決定を下したのは、1980年代に同国に対する各国の経済制裁が始まる10年以上前、東京大会でのことであった。

 このように五輪は、その黎明期から拡大期において、常に政治と共に歩を進めてきた。そして、五輪と政治の力関係についていえば、この時期までは明らかに後者が優勢だったのである。

 ところが、そんな両者の関係は、ロサンゼルス大会を契機として、一気に逆転することになる。

“結果として”儲かっただけのロス五輪

 2億1500万ドルの黒字という史上空前の商業的成功を収めたロサンゼルス大会が、その後、五輪を商業主義路線へとひた走らせるきっかけとなったのは、周知の事実である。一般によく知られている同大会の黒字の主要因としては、テレビ放映権料を過去の常識をはるかに上回る価格で販売したことや、1業種1社制の導入によりオリンピックのブランド価値を高め、スポンサー協賛金を吊り上げたことなどが挙げられる。オリンピックの大会運営に、そうした商業主義的な手法を取り入れたのは、当時としては確かに斬新なことだった。

 しかし、2012年6月に『オリンピックと商業主義』(集英社新書)を上梓したスポーツライターの小川勝は、同大会と過去2大会の収支データの比較によって、同大会の黒字の最大の要因を、商業的手法の導入によって収入を増やしたことにではなく、むしろ支出を抑えたことに見いだしている。

「ロサンゼルス大会の収入は7億4655万ドルで、モスクワ大会の11億3210万ドルと比べ、はるかに少なかった。一方、支出は、ロサンゼルス大会5億3155万ドルに対し、モスクワ大会13億1130万ドル。これは、既存施設を最大限に利用することにより、施設建設にかかる莫大な費用を抑えるなど、コストカットを徹底した結果だった」

 そうした収支面における革新性もさることながら、ロサンゼルス大会が真に画期的だったのは、税金を1セントも使わない、史上初の「完全民営化大会」であり、その結果、政治に介入の隙を与えなかったことだ。というのも、同大会は、住民投票によって可決された法令により、市税の投入を禁じられていたのだ。

 つまるところロサンゼルス大会は、政治に翻弄され、やむなく経費低減に努めたところ、結果として逆に五輪の政治性を失わせしめ、さらには商業化の先鞭をつけることになったというわけだ。まことに逆説的ながら、五輪が政治から離れていくきっかけを作ったのは、まさしく政治自身だったということになる。以降のオリンピックにおいて、政治が次第に後景化していった理由は、単に冷戦構造が崩壊したことや、五輪の商業的価値が高まったことだけではなかったのである。

 小川は、当時の五輪と政治の力関係の変化を示すエピソードとして、ルーマニアのロサンゼルス大会への参加を挙げる。

「東側諸国が揃ってロサンゼルス大会への不参加を決める中、その一角を占める社会主義国であるルーマニアの参加が実現したのは、同国が捻出に苦慮していた選手団の渡航費用の3分の2を、大会の格式と競技レベルの向上を望むIOCと大会組織委員会が負担したことが大きかった」

 平たく言えば、政治の世界では解決できなかった問題が、五輪の世界ではカネの力であっさりと解決されてしまったということだ。五輪の商業主義が、国家の政治的な思想や信念を凌駕してしまったのである。

 また、台湾の政治的地位と主権帰属問題に関する、台湾と中華人民共和国の間の対立、いわゆる「2つの中国」の呼称問題をめぐって、1956年のメルボルン大会(第16回)からモスクワ大会までをボイコットしていた中国が、ロサンゼルス大会という、まさに商業化への転換点とされるタイミングで夏季五輪に復帰したというのも、実に象徴的なできごとだったといえよう。

 ボイコットの多発した1970~80年代には、もうひとつ、五輪の規模と影響力の拡大によって引き起こされた政治問題があった。すなわちテロの問題である。1972年のミュンヘン大会(第20回)において、パレスチナ武装組織が、当時はまだ認知度の低かったパレスチナ問題を世界へ向けて訴えるため、選手宿舎を襲撃し、最終的にイスラエルの選手と役員計11人を殺害するという惨劇が起こったのだ。

 この事件を受けて、以後の五輪の開催都市と大会組織委員会は、テロ対策を大幅に強化する必要に迫られるようになる。小川によれば、ミュンヘン大会の次のモントリオール大会が、9億9000万ドルという巨額の赤字を出してしまうのに拍車をかけた原因のひとつは、テロ対策費という、過去の大会には存在しなかったコストがかさんだことだという。実際、テロ対策費は回を重ねるごとに膨れ上がり、今回のロンドン大会において警備にかかる総費用は、7億2000万ポンド(約900億円)に達している。

 一般的に考えれば、五輪の注目度が高まれば高まるほど、テロの起こる危険性も高まる。しかも現在では、チェチェン紛争やイラク戦争、チベット問題など、民族問題をはじめとするテロの火種が、ミュンヘン大会の開催された冷戦期よりむしろ増えていることを考慮すればなおさらだ。

 しかし、前出の玉木は、それではなぜ、ミュンヘン大会以降、オリンピックで大きなテロ事件が起きていないのか、と問う。

「もちろん、テロ対策によってその芽が事前に摘み取られているという面もあるだろう。しかしそれ以上に、この時期以降、五輪は、実はテロの標的になりにくくなっていったという側面があるのではないか。つまり、商業化によって五輪が政治性を喪失していったことによって、テロの政治的効果もまた薄くなっていったのではないか、ということだ」

 ミュンヘン大会におけるテロ事件は、五輪の財政負担増のいち要因として、五輪が商業化へと突き進み、政治から切り離されていくひとつの契機となった。逆説的という意味では、先述のロサンゼルス大会の例と同じく、テロリストにとっては皮肉にも、テロを行ったことが、かえって五輪のテロの標的としての“価値”を失わせることにつながった、ということになるのだ。

 このようにして五輪は、1980年代半ば以降、大国の思惑が露骨にぶつかり合う国際政治の場、あるいは民族の対立が表面化する場という性格を失っていっただけでなく、組織や個人のレベルでさえ、なんらかの政治的アピールを行うのに都合のいい場ではなくなっていったのである。

“プレ外交”の場にメルケル首相も同席

 冒頭のシカゴ落選の例において、「五輪は政治を乗り越えた」と書いた。果たしてその認識は正しいのだろうか? 文部科学副大臣として、2011年のスポーツ基本法制定に深くかかわった民主党所属の参議院議員、鈴木寛はいう。

「新興国の開催する五輪においては、1964年の東京大会や1988年のソウル大会(第24回)、2008年の北京大会(第29回)などがそうであったように、引き続き国威発揚的なテーマが採用されている」

 その一方で、1990年代以降に先進諸国で開催された五輪では、地域スポーツを振興し、スポーツを介して人々の連帯を育むためのツールとしての五輪、といった新しいテーマや、逆にそうした草の根レベルのスポーツ活動による五輪のいっそうの健全化、といったテーマなど、それまでの大会にはない価値観が打ち出されるようになってきたという。

 近年の五輪は、そのような、いわば「新興国モデル」の大会と「先進国モデル」の大会が交互に行われ、せめぎ合っているという状況だ。つまり、正確に表現すれば、「五輪は政治を乗り越えた」というより、「政治とのかかわり方を変えて次のステップへ進んだ」というわけだ。五輪の政治性は、国家レベルの政治という意味においては確かに薄まったものの、消滅したわけではないのである。

 では、具体的には何がどう変化しているのか? 鈴木は、数々の巨大スポーツイベントの招致などに携わった経験から、五輪やFIFAワールドカップの開催地を決める総会など、各国の首脳や財界の有力者、IOCやFIFAの委員などが一堂に会する場所が、国際的な人脈形成に欠かせない“プレ外交の場”として機能している、と指摘する。

「例えば、2011年のFIFA女子ワールドカップドイツ大会の決勝で、私はドイツのメルケル首相やアメリカのバイデン副大統領夫人、クリントン国務長官の息女らと試合を観戦したのだが、当然ながら、健闘をたたえ合ったり、我を忘れて一緒に盛り上がったりするため、自然に打ち解け、関係が深まっていった。実は、G7やG20といった厳しい外交交渉において、互いに踏み込んだことを言い合えるようになるためには、そうした場で個人的な信頼関係を築いておくことが不可欠なのだ、ということを思い知らされた」

 現在の五輪において、政治は、そうした一般の目には触れにくいものへと姿を変えて存在し続けている。鈴木によれば、海外では、そうしたプレ外交の場としての五輪の重要性が認知されており、政治家たちも人脈づくりのために意識的に参加しているという。

 一方日本では、メディアによってその重要性が報じられることは非常に少なく、国民にもまったく浸透していない。そればかりか、政治家がそうした場へ赴くと、逆に「何を遊びに行っているんだ」とメディアに叩かれてしまう始末だ、と鈴木は嘆く。

『オシムの言葉 フィールドの向こうに人生が見える』(集英社インターナショナル)などの著作を持ち、スポーツの現場をよく知るノンフィクション作家の木村元彦も、そうした鈴木の意見に同調する。

「遊びに行っていると言われてしまえば確かにその通りだが、別にそれでいいのではないか。というのも、そもそもスポーツは楽しむためにあるのであって、だからこそ国家間の関係に風穴を開ける力を秘めているからだ。米中間の『ピンポン外交』が好例だが、スポーツには、外交や政治、経済といった理詰めのものを、バイパスによって迂回できてしまうという、大きな魅力がある」

 プレ外交の場としての五輪。現状、“生みの親”である政治と五輪との距離は、そういったレベルにまで遠ざかっている。今や五輪は、衛星中継によって数十億もの人々が同時に観戦し、経済面でも世界規模で莫大なカネが動く超巨大イベントとなったのであり、国家レベルの政治でさえものともしない強大なシステムへと成長を遂げているのだ。

 前出の玉木はしかし、さらに一歩踏み込み、五輪は今後、さらなる「脱・政治」の方向へ進むかもしれない、と予測する。

「ロンドン五輪は、根幹に放映権料とスポンサー料を置いた現在の“商業五輪”のシステムが今後どうなるかを占う上での、ひとつの試金石になり得る。

 例えば、陸上短距離のウサイン・ボルトらスター選手のフェイスブックページは、『いいね!』が数百万回もクリックされる人気ぶりだが、IOCはそこに目をつけ、フェイスブックのロンドン大会公式アカウントに、そうしたページヘのリンクをしっかり貼るようになった。さらに、ネットテレビによる全競技ストリーム中継も計画している。そうなれば近い将来、SNSやネットテレビへの広告収入が従来の放映権収入に取って代わらないまでも、五輪全体のビジネスモデルを大きく変える可能性もある。その時、五輪の現在の構造が根底から揺らぐのか、あるいはスムーズに次のステージへ進むのかは、今のところまったく予測不可能だ。

 ただ、政治家の“プレ外交”の場としての機能は今後も存続するにせよ、それは単なる国際政治の一部に過ぎないのであって、世界的に非難を浴びるだけのテロも含めて、政治が五輪に介入するのは、今後ますます難しくなっていくのではないか」

 近代五輪が、政治の“落とし子”として2度目の生を受けてから今年で116年。五輪は、国威発揚の場、国際政治やテロの舞台、商業化による政治の後景化という段階を経て、プレ外交の場となり、さらには脱・政治へと向かいつつある。五輪と政治の関係史は今、終焉の一歩手前に差し掛かったところなのだ。

 この先、五輪が完全に“親離れ”する時代が来るか否かは定かでない。しかしいずれにせよ、今回のロンドン大会が五輪の行く末を占うものになるのは間違いなさそうだ。そして、少なくともシカゴの落選でアメリカ国内の保守派の笑い者になったと伝えられるオバマが、五輪招致に積極的にかかわることは二度とないだろう。

(文/松島 拡)

ログインして続きを読む
続きを読みたい方は...

Recommended by logly
サイゾープレミアム

2022年6・7月号

目指すはK-POP? ジャニーズ進化論

目指すはK-POP? ジャニーズ進化論
    • 音楽業界からの【賛辞と批判】
    • 【芸能プロ】的戦略が抱える2つの“矛盾”
    • 令和の【ジャニーズ・シングル】20選
    • 20年代のジャニーズ【ミュージックビデオ】

移ろいゆくウクライナ避難者

移ろいゆくウクライナ避難者
    • 移ろいゆく【ウクライナ】避難者

NEWS SOURCE

インタビュー

連載

サイゾーパブリシティ