K-POPバブルを終わらせたのは本当に韓国の反日と日本の嫌韓だったのか？

――東方神起のブレイクから始まった日本国内におけるK-POPアイドルブームはやがて、有象無象のグループが日本デビューする混乱状態となった。その後、大統領の竹島上陸事件などで日韓関係が悪化し、時を同じくしてK-POPの大ヒットも激減。嫌韓感情の向かう先のひとつでもあったK-POPは、政治的理由で終わってしまったのか？

11年K-POPイベント「東京伝説」に出演した東方神起。グループが分裂し、2人になった後も引き続き日本での活動を行なっている。

　今年1月、“世界の韓流ファンの規模が928万人に達した”と、韓国国際交流財団が発行した白書「地球村韓流現況第2編」で発表された。韓流ファンは前年に比べ258万人増加し、韓流に馴染みの薄かったアフリカ・中東地域にまでファンの規模が拡大したとのこと。この調査によれば依然として韓流・K-POPの勢いはとどまることを知らない！　ということだが、ここ日本ではどうだろうか？　

　日本でいわゆる“K-POPブーム”と言われていたのは、2010年から12年の上半期前後だ。東方神起の大ブレイク（とグループ分裂騒動）を契機として、若い世代を中心にK-POPに注目が集まりはじめ、KARAや少女時代などを筆頭にグループアイドルが続々日本進出・デビューを果たした。メディアもこぞって飛びつき、地上波では毎日のように韓国ドラマが放送され、音楽番組にK-POPアイドルが出演する機会も急増。また東京・新大久保のように”K-POPの聖地”と呼ばれる人気スポットが誕生しただけでなく、ウォン安の影響も手伝って日本人渡韓者も急激に増えた。12年には日本人の韓国旅行者が351万人を突破し、史上最高を記録したほどだ。

　しかし一方で、そんなK-POP絶頂期の最中の12年、韓国社会で反日動向が目立つようになる。ロンドン五輪サッカーでの“独島（竹島）は我が領土”騒動、李明博前大統領の竹島上陸・天皇への謝罪要求、そして対馬の仏像窃盗事件……などなどが次々に勃発。その結果か、日本でも嫌韓ムードが一気に高まり、13年の韓国への日本人旅行者は274万7750人と前年比マイナス約22％となった上、14年の1～3月にはそこからさらに20％以上減っているというから、12年のピーク時からほぼ半減している。

　そうした親韓機運の低下と共に、日本での韓流・K-POP需要も減少傾向に入った。韓国音楽著作権協会（KOMCA）の資料によれば、13年に日本音楽著作権協会（JASRAC）からKOMCAに支払われた音楽著作権料は67億586万ウォン（約6億2000万円）と、12年の110億ウォンから4割以上も激減。ここから円安ウォン高による為替差損分を差し引けば、こちらも半減といえるだろう。

　パッケージの売り上げ減も顕著だ。今年5月に朝鮮日報が報じた「12・13年のK-POPの日本国内CD売り上げ枚数」（韓国コンテンツ振興院日本事務所調べ）によれば、シングルは177万2691枚から144万3930枚に、アルバムは124万3061枚から88万7144枚に、音楽DVDは67万7286枚から30万1327枚にと、すべて減少傾向である。

　主要アーティストのCD売り上げを見てみても、例えば“K-POPブーム”の象徴ともいえる少女時代は、12年6月のシングル「PAPARAZZI」の13・6万枚を最後に、累計売り上げ枚数で10万枚を突破するものはなし。次にリリースした同年11月発売の「FLOWER POWER」では累計3・7万枚と一気に落ち込んだ。KARAも同じく、12年3月リリース「SPEED UP／GIRLS POWER」の15・8万枚から、同年10月の「ELECTRIC BOY」では7・6万枚と半減している。