総合商社がトレード主体のビジネスモデルだったのは昔の話。現在は有力・有望事業への投資や買収により、子会社や関連会社の収益を拡大させ、グループ全体の収益を上げていくという事業投資主体の収益構造へと転換している。これは、製造業などが、海外企業と直接取引するようになり、従来のモデルで儲けることが難しくなったことに起因する。また、ほぼ同時期にバブル崩壊などで巨額の損失を抱えたため、生き残りをかけて各社が作り上げた収益構造だ。

　総合商社の専門紙「週刊ブレーンズ」の中岡稲多郎編集長は、業界の動向を次のように見る。

「総合商社は、金属やエネルギーなど、資源への積極的な投資を行ってきています。最近は、それらの価格が下がり、投資先の減損などが減益の理由にもなっているのですが、一方で、資源投資先のもたらす持分利益や配当金が収益の下支えになっている。この安定収益に、自動車やプラントなどの機械をはじめ、それ以外の分野の利益が上乗せされているというのが、今の商社業界の利益の構造です」

　このように扱うビジネスが多岐にわたるため、不況下でも手堅い食料や電力などの分野で利益が確保できる。だが、楽観視はできない。